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　オフィス労働者は他の職種と比べて、身体活動量が少なく、座位時間が長い勤務形態が特徴で、これは糖尿病や筋骨格系疾患などのリスクを高める要因と考えられています。そこで、オフィス労働者の身体活動量を増やし、座位時間を減らすためのさまざまな対策が検討されています。本研究グループはこれまでに、オフィス労働者を対象としたインタビュー調査を実施し、日本の職場の環境や文化を踏まえた、オフィス労働者の身体活動を促進する包括的?多要素プログラムを提案しており、本研究では、このプログラムの実施可能性を検証しました。

　20歳以上のオフィス労働者76人に対して、8週間の包括的?多要素の身体活動促進プログラムを実施してもらい、そのうち50人の解析対象者について、身体活動量を分析しました。その結果、介入前後で、1日あたりの中?高強度身体活動（MVPA）は7.3分、歩数は873歩、有意に増加しました。また、40人については勤務日と休日、34人については出社勤務日とリモート勤務日に分けて追加分析を実施したところ、勤務日において、1日あたりのMVPAが10分、歩数が1172歩、休日では歩数が1310歩、リモート勤務日ではMVPAが7.1分、歩数が826歩、有意に増加したことが確認されました。

　本研究により、オフィス労働者の身体活動を促進するための包括的?多要素プログラムの実施可能性が認めらました。このプログラムは、比較的低コストで実施可能であることから、今後、さまざまな職場での導入が期待されます。

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プレスリリース

研究代表者

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中田 由夫　准教授

MS&ADインターリスク総研株式会社
森本 真弘　リスクマネジメント第四部?部長

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